企業・団体・コンサルタントの皆様へ        
 
                                    神田 範明


 厳しい時代です。コロナで売れなくなる一方、状況を読み取りヒット商品を創出する
企業もあります。消費者は本当に必要なものにしか手を出さないので、中途半端な商品
は存在できなくなりつつあります。企業は顧客に「なるほどこれは買わないといけな
い」と思わせる強い商品、感動を起こすような商品を創り出さないと見向きもされなくな
ります。「技術があるから作ろうか」「とりあえず発売してみようか」という安易な姿勢
では生き残れない時代です。
しかも、普通のレベルの商品は圧倒的にアジア諸国が低価格で
満足できるものを作っていますので、わが国ならではの、もっと言うと日本企業が生き残るための
最大のポイントはあくまでも「高い価格でも売れる、高い価値の商品」です。

 厳しい経済状況の中だからこそ、効率的かつ確実に高価値のヒット商品を創造する「企画
システム」の構築が急務です。私が
1994年に初めて「商品企画七つ道具(P7)」を発表
しましたが、
現在でもこれ以上にシステマティックで確実にヒット商品を企画できるツール
は世界中に存在しません。この間、韓国
の超巨大企業サムスン電子から10人の街の美容院まで、
あらゆる業種・規模の企業で幅広く講演・セミナー・実地指導や神田研究室との産学協同研究
を行ってきました。特に最近は「技術者の方が中心になって商品企画を実施していてなかなか
ヒット商品に恵まれない」会社や、「B
toB」産業やサービス産業で商品企画に不慣れな会社
を多数指導して改革してきました。直接長期間(3ヵ月以上)指導した会社は110社、講演
・セミナー等を含めると優に200社以上に及びます。


 その27年に及ぶ幾多の経験からゆるぎない「確信」を得ました。それは、

どんな企業でも商品企画は必ず成功させることができる」

そして、

成功・失敗の第一の要因は『企画のプロセスやシステム』である」

ということです。良いやり方を知り、実践できるかどうか、それを社内で継続的に使える
形に構築できるかどうかなのです。
 ・保有する技術に頼る技術先行型商品企画
 ・ひらめきから作り上げる直感型商品企画
 ・
顧客の声を取り入れていない独断型商品企画
は今すぐにやめましょう!


商品企画七つ道具(P7)システムの特徴


詳細は別の章で解説しますが、2013年以降活用しているNeo P7には次の2つの大きな特徴があります


  @ 極めてシステマティックな体系です!
     7つのツールを系統的に用いることにより、計画的、合理的・緻密に商品企画を行う
     ことができ、まず、失敗のあり得ない(必ず売れる)提案に結実することができます。

  A 定性的・定量的双方の有力手法をバランス良く活用します!
     定性的手法(仮説発掘法、アイデア発想法)で大量の仮説案(通常200〜300件以上)を楽に
     創出し、アイデア選択手法で10〜20件程度に絞り、更にインタビュー調査で顧客からダイレクトに
     意見を吸収します。定量的手法(アンケート調査、ポジショニング分析、コンジョイント分析)で仮説
     案に対する評価を精密にデータ解析し、最有力方向を決定し(ポジショニング分析)、絶対にに売れ
     る最終案を決定します(コンジョイント分析)。最後は品質表で技術に上手に橋渡しします。

         

その他の特徴

・対象は超大企業から小企業まで、業種も規模も全く無制限です。消費者志向の商品(サービス含む)
 の提案・創造を得意とし、中でも女性向き商品は多くの企業で成功事例を生んでいます。

・「高価値(高付加価値)のゆえに高く売れる商品」を目標にしていますので、コスト優先または低価販売
 を目指す商品の企画は(不可能ではないですが)該当しません。

・独自開発のソフトウェア「P7簡単プランナー」があるため、高度な分析手法(ポジショニング分析、コンジョ
 イント分析、クラスター分析など)をいとも簡単に実行できます。このソフトウェアの簡易版は本ホームペー
 ジで無料公開しています。

・企画にもっと時間と費用を投入し、その結果として優れた明快な商品コンセプトを生み出して、開発全体
 の期間・コストを低減することができます。曖昧なコンセプトは後の研究・試作・設計等で多くの試行錯誤
 や無駄な実験、再調査を必要とし、その結果KKD(経験と勘と度胸)による商品となり、何らのヒット商品を
 生み出しません。




最近の活動

  2019年の秋頃から、私を含めた有志5名が日本マーケティング・リテラシー協会内の
新たな活動として、
   「WAKU WAKU 創造LABO」
(WAKU WAKU CREATING LABORATORY)
略して「WAKU LABO(ワクラボ)」という事業を計画し、2020年4月に立ち上げ、長年の産学
協同研究や教育活動の成果を更に発展的に継承することとなりました。

既にPR動画をアップし、Webセミナーを開催しています。

  
詳細はこちら ⇒ WAKU LABO

協会独自のセミナー(基礎からできる!Web5回コース、6ヵ月しっかり習得コース)と企業内研修、
更には産学協同研究と同様の実践プロジェクトも行っています。実践プロジェクトには大学生の参加
も可能です。



<消費財メーカーの皆さんへ>

 
 消費財はNeo P7を最もスムースに活用できます。多数の一般消費者に調査し、アイデアも豊富に
創出することができますので、是非検討して下さい。消費財メーカーの皆さんは商品企画を最も日常的
に実践されていながら、「実は、さほどしっかりやっていない」、そのために「成功率が低い」という傾向が
あります。思い当たる方が多いのでは?特にきちんとデータを取って分析していない、調査会社任せで
データから十分な成果を挙げていない、といった例が多くあります。今すぐに、こちらにご連絡下さい。


<生産財、産業財等BtoBメーカーの皆さんへ>

  生産財あるいは産業財(部品、原材料、機械設備、オフィス用品、販売用品等)BtoBの
メーカーの皆様からのお問い合わせが急増しています。従来の「受注そのままの製造販売」
では間に合わず、提案営業型に脱皮を図りたいメーカーが多数になってきた証拠です。それ
は、海外のメーカーが技術力+コストで優るケースが急増したからではないでしょうか。P7の
手法を用いて発想や調査対象を変えれば十分に対応できます。

 下記は左図が従来のタイプ、右図がこれから実施すべきタイプです。従来は顧客である納入
先からの注文で指示された性能・機能・デザイン・価格・数量など)を忠実に設計製造し納入す
るのが皆様の使命でした。しかし、顧客は大抵の場合優れた商品企画を行っておらず、エンド
ユ-ザーのニーズがわかっていません。皆様の納入したモノが在庫の山に埋もれることも多々
発生してきたはずです。また、納入先の経営状態が不安定な昨今、このような「従う」だけ、
「待つ」だけの体質は極めて危険です。

 右図はその発想を180°変えるエンドユーザー志向型の商品企画です。そうです、皆様はエ
ンドユーザーを真の顧客と定義し直して、調査し、商品を企画し、それを納入先に提案するの
です。この方法ですと、手間はかかりますが、皆さんが特定の納入先に縛られることがないので、
複数の相手と自由に取引ができ、顧客が世界中にドーンと広がります。経済状況や市場状況を
逆手に取ることも可能です。自分達で考えた売れそうな完成品に自社商品を組み込む提案を
するのですから、皆様の発想次第で大きな売上げを獲得できます。
 ただ、今まで「営業=納入先の状況調査や機嫌伺い」で、全く実施しなかった市場調査や商品
企画を行うのですから、会社の風土を変えるくらいの強い覚悟が必要です。

私はそのようなお手伝いを数社で実施してきましたので、是非今すぐに、こちらにご連絡下さい。

  

<サービス産業の皆さんへ>
 多くのサービス産業で行れるサービス(メーカーの販売・流通・保守修理等のサービス部門の
仕事も含みます)には、
  ・時間と共に進行し、形として保存しにくい(ある程度標準化できますが。。。)
  ・サービスする人の要素が極めて大きい
  ・どこかで不満を与えると全体の評価が一気に下がる
  ・アイデアのレベルを相当に上げないと、(特許を取りにくいので)直ちに模倣される
といった特質があります。私はこれらを踏まえた最適な商品企画法を研究しましたが、方法として
「モノ」の商品企画と大きな差異はないと考えます。実際にいくつかの企業で実践して来ましたが、
  ・仮説をしっかり立てて、十分に検証する
という方法ですべて成功しています。Neo P7活用に何ら問題はありません。
 サービス産業の皆さんは文系出身の方が多いため、データの扱いに弱く、難しい調査・分析を好み
ません。そのために、どうしても通り一遍の表面的な結果で判断しがちです。Neo P7を活用して画期的
サービスを創出して下さい。
今すぐに、こちらにご連絡下さい。


<中小企業の皆さんへ>


 費用・人材の問題がかかってきますが、調査の方法を工夫して、大事な所にはきちんと予算と時間
をかけて下さい。後で十分な売上げとして回収できます。日本の特に中小企業経営者は情報収集や
企画に費用を掛けたがらない(タダと思っている、または要らないと思っている)悪習があります。この
発想を完全に捨てないと永久に浮かばれません。自分のアイデアで会社を築き上げてきた創業者
社長に特に顕著で危険です。
 多くの中小企業は生産財メーカーとサービス産業です。前記の記事をご覧いただき、ヒントを得て
下さい。Neo P7そのものに変えるべきところは全くありません。今すぐに、こちらにご連絡下さい。


<商工団体・セミナー会社の皆さんへ>

 私は全国のいろいろな自治体の商工振興部署、商工会議所、業界団体、経済団体、経営者団体、
品質管理団体、コンサルティング会社、セミナー運営会社等からもお問い合わせいただき、講演会、
セミナーや研修会を開催してきました。伺っていない県を探す方が難しいと思います。どうぞお気軽に
こちらにご連絡下さい。


<コンサルタント、士業の皆さんへ>

 経営コンサルタント、中小企業診断士・会計士・税理士・司法書士などの士業の皆様。Neo P7を
皆さんのコンサルティングの強い武器にして下さい。相談に見える方の多くが「新商品開発に悩んで
いる」のではないでしょうか?皆様はそれにどう応じられますか?「どうしたらヒット商品を出せますか?」
と聞かれて、通り一遍の普通の答えしかできすに窮したりしていませんか?どうぞお気軽にこちらにご
連絡下さい。
 
      

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